生活に役立つお金の知識や投資について情報を発信するブログです

みんな貯金ってどのくらいあるの?いくらあれば安心か、貯蓄額の中央値・平均値も紹介

この記事では「正直なところ、みんな貯金ってどのくらいあるの?」という疑問に答えるべく、年代別の貯金額の平均値や中央値、手取り収入に対する貯金の割合を紹介します。お金が貯まらない人におすすめの貯金方法についても解説します。

年代別貯金の平均値

自分と同じ世代の人たちは、どのくらい貯金をしているのでしょうか。さっそく、金融広報中央委員会が実施した「令和2年(2020年)家計の金融行動に関する世論調査」より、単身世帯・2人以上世帯の平均貯金額を見ていきましょう。

単身世帯

単身世帯、つまり1人暮らし世帯の平均貯金額は653万円です。年代別の平均貯金額は以下のとおりです。

単身世帯の年代別貯金額

単身世帯では、年齢が上がるにつれて貯金額が上がっています。最も貯金額の多いのは60代の1,305万円です。老後2,000万円問題が話題になったこともあり、老後に備えて貯金をしている方も増えているのでしょう。

2人以上世帯

2人以上世帯の平均貯金額は1,436万円です。2人以上世帯には夫婦やファミリーなどが含まれます。年代別の平均貯金額は以下のとおりです。

2人以上世帯の年代別貯金額

どの年代でも、先ほど紹介した単身世帯と比較して貯金額が多くなっています。結婚して家族が増えると、将来に向けた貯蓄の必要性を感じます。マイホームの購入や子どもの進学など、お金が必要なライフイベントに備える意識が高くなるのでしょう。

参照元:金融広報中央委員会「令和2年(2020年)家計の金融行動に関する世論調査」

年代別貯金の中央値

平均額を見て「周りのみんなはたくさん貯めているな」と不安に思われた方もいるでしょう。しかし、貯金額は平均値だけでなく「中央値」を見ることも忘れてはいけません。

中央値とは、データを小さい順から並べたときに中央にくる数値のことです。平均値は極端に貯金が大きい富裕層に数値が左右されるのに対し、中央値は大きな数の影響を受けにくいため、より実態に近い数を見ることができます。貯金額においては、中央値の方が参考になるといえるでしょう。

単身世帯

単身世帯の貯金額の中央値は50万円です。年代別の貯金額の中央値は以下のとおりです。

単身世帯の年代別貯金額(中央値)

平均値と比較して、単身世帯の貯金額の中央値はかなり低い金額になっています。1人暮らしの方の中には、正直貯金が全くないという方も多いのではないでしょうか。実際に、単身世帯で金融資産非保有世帯(貯金がない世帯)の割合は36.2%にものぼります。

2人以上世帯

2人以上世帯の貯金額の中央値は650万円です。年代別の貯金額の中央値は以下のとおりです。

 2人以上世帯の年代別貯金額(中央値)

中央値を見ても、2人以上世帯では単身世帯と比較して金額が大きくなっています。また、2人以上世帯で金融資産非保有世帯(貯金がない世帯)の割合は16.1%と単身世帯と比較して少なくなっています。2人以上世帯で貯金が全くないという方は、まずはこの中央値を目標にするのが良いかもしれません。

収入の何パーセント貯金が理想?

「収入のうちどのくらいの割合を貯金に回すのが良いの?」と疑問に思うこともあるのではないでしょうか。家族構成やライフスタイルによって貯金できる割合は違ってくるため、何パーセント貯金をすれば良いという正解はありません。とはいえ、ある程度の目安は知っておきたいものです。

先ほど紹介した調査では、手取り収入からの貯金割合についての平均データも公表しています。単身世帯・2人以上世帯それぞれの手取り収入からの貯金割合を見ておきましょう。

単身世帯の手取り年収に対する貯金割合

手取りに対する貯金の割合が最も高いのが20代の18%です。旅行や欲しいもののために貯金している方も多いでしょう。例えば手取り年収が300万円(月25万円)の場合、18%を貯金するとすると月4万5,000円になります。

2人以上世帯の手取り年収に対する貯金割合

2人以上世帯の貯金割合は、単身世帯と比較して少なくなっています。子どもがいる家庭では生活費や教育費などが多くかかり、貯金を捻出するのが難しい場合もあるでしょう。

例えば手取り世帯年収が500万円(月約41.6万円)の場合、13%を貯金すると月約5万4,000円になります。

なかなか貯まらない人へおすすめの貯金方法

これまで年代別の貯金額の平均値・中央値・手取り収入に対する貯金割合を紹介してきましたが、「自分は全く貯められていない…」と感じた方もいるのではないでしょうか。お金がなかなか貯められない方は、貯金の方法を見直す必要があるかもしれません。そこで、お金が貯まりやすくなるおすすめの貯金方法を紹介します。

固定費の見直し

今までと同じ収入で貯金を増やすためには、支出を減らさなければなりません。支出を減らすためにおすすめなのが、固定費の見直しです。固定費とは、毎月決まって発生する費用のことをいいます。例えば、以下のようなものがあげられます。

●住居費
●水道光熱費(基本料金)
●スマートフォン料金
●インターネット料金
●保険料
●サブスクリプションサービス

なぜ固定費の見直しがおすすめかというと、固定費は1度見直しただけで大きな支出削減効果が期待できるからです。

例えば、スマートフォン料金の見直しや電気会社の乗り換え、不要なサブスクリプションサービスの解約などで、1カ月あたり1万円の節約ができたとします。そうすればさらに翌月以降もその節約効果が持続するため、1年あたりで12万円、5年で60万円ものお金を節約することができるのです。今まで貯金ができなかった方でも、固定費の見直しだけでかなりお金を貯められるようになります。

先取り貯金

毎月いつの間にかお金がなくなっていて、貯金できるお金が残らないという方には「先取り貯金」がおすすめです。先取り貯金は、毎月の収入から一定金額を貯金に回し、残ったお金で1カ月間やりくりする貯金方法です。貯金に回したお金をないものとして生活していくため、一定金額は必ず毎月貯金できます。先取り貯金の金額は「老後資金」「マイホームの頭金」「子どもの教育費・進学資金」など目的に合わせて決定すると良いでしょう。

先取り貯金では、銀行の「自動積立サービス」など一定金額を自動で貯蓄用口座に移してくれるサービスを利用すれば、振り込みをする手間もなく便利です。満期が設定できる「定期預金口座」であれば、途中で引き出してしまうこともなく確実に将来に向けた貯金ができます。

口座を使い分ける

貯金をするためには、銀行口座を以下のように目的別に3つ使い分けるのがおすすめです。

●生活費用口座
●貯金用口座
●緊急出費用口座

生活費用口座は給与が振り込まれる口座で、毎月の光熱費や家賃、クレジットカードの引き落としなどもこの口座に設定します。この口座にある金額を生活費とすれば、月の途中でもいくら使って良いかが明確になり簡単にやりくりができます。

貯金用口座は先ほど紹介した先取り貯金用の口座のことです。毎月一定額をこちらに移しましょう。将来のための貯金用口座なので、基本的には手をつけません。

緊急出費用口座とは、結婚式やお葬式などのイベントや医療費、家電の買い替えなどに備える口座です。困ったときにこの口座からお金を使うようにすれば、貯金に手をつけずにすみます。この口座からお金を使ったら、毎月一定額を積み立てたりボーナスから補充したりして、常に一定金額がある状態を保ちましょう。

上記のように使い分けることで、「使えるお金」と「絶対に手をつけてはいけないお金」が区別できるようになり、お金が貯まる仕組みができあがります。

「お金にお金を産んでもらう」貯金ができたら資産運用

毎月一生懸命貯金をしたとしても、やはり一定の収入から貯金できる金額には限りがあります。結婚やマイホーム購入、子育て費用や教育費など、やっと貯めた貯金もイベントのたびに出ていってしまうのが現実です。現在の大手銀行の定期預金金利は0.002%前後であり、お金を預けてもほとんど増えません。今のペースでお金を貯めていても、将来的に不足してしまう恐れがあるのです。

そこで検討したいのが、資産運用でお金を増やす方法です。ある程度貯金ができて、当面使う予定がないお金は資産運用に回してみましょう。

つみたてNISA」や「iDeCo」は国が個人の資産形成を推進するために導入した制度で、投資信託を非課税で運用できます。投資信託は投資のプロに運用してもらう金融商品のため、初心者でも簡単に利用できます。ただし、銀行預金とは異なり元本保証のない商品であることは理解しておきましょう

つみたてNISAやiDeCoを利用するには、取り扱いのある金融機関に口座を開設する必要があります。初めての資産運用におすすめなのが楽天証券です。楽天証券は手数料が割安で、楽天銀行紐づけることで楽天銀行口座の普通預金金利がアップするなどのメリットがあります。

まとめ

この記事では「正直みんな貯金ってどのくらいあるの?」と疑問に思っている方に向けて、年代別の貯金額の平均値や中央値、手取り収入からの貯金割合について解説してきました。同じ年代のデータと比べて貯金額が少なかったという方は、今回紹介した貯金方法も参考にしてみてください。

貯金用の銀行は、楽天銀行がおすすめです。楽天銀行はネット銀行ならではの好金利で、楽天証券口座と連携させれば年0.1%(※普通預金残高300万円以下の部分のみ)が実現します。楽天銀行と楽天証券をセットで利用して、貯金と資産運用を始めてみましょう。